防災グッズ・防災用品の通販サイト | 防災用品専門店のアンシンク

1923年9月1日の関東大震災にちなみ「防災の日」が制定され、例年大企業や官公庁、学校など、日本全国で防災訓練が行われています。この機会に、中小企業やベンチャー企業も防災訓練の実施を検討してみてはいかがでしょうか。そこで、社員の命を救うために必ず実施しておかなければならない訓練をご紹介します。

1. 初期消火訓練

• 消火器で自主的に消火する

地震によって火災が発生した場合、最優先で消火器を活用し、自主的に消せる発火後2分以内に消火活動をします。災害時にスムーズに行うために、消火器の設置場所と使い方を理解しておく必要があります。訓練時、設置場所の把握および使用手順をシミュレーションしておきましょう。

• 消防署に連絡する

自主的な消火と同時に消防署への通報が必要です。電話が使用できない場合に備えて、オフィスから最寄りの消防署へのルートを防災訓練で確認しておきましょう。

• 二次災害を防止する

余震による二次災害を防止する防止するために、電気のブレーカーを切り、ガスの元栓を閉めストーブの火なども必ず確認します。また、工場などの設備がある場合は手動で緊急停止させます。

2. 避難訓練

• 避難すべきかどうか判断する

オフィスに留まることが危険になった場合の最終手段が避難です。余震が続くことで、外の看板やガラスといった落下物による被害が予測され、オフィスの建物に損傷が少ない場合は留まるという選択肢を検討しておきます。

3. 救出・救助訓練

オフィス内で負傷者が発生した際には応急救護が必要です。また、行方不明者や外出者の安否確認が取れない場合、リーダーは連絡が取れない従業員の人数を把握して、救出活動を行います。

4. 応急救護訓練

オフィス内にけが人が発生した場合は応急救護を行います。ただし、事前に救護担当者は救命講習を受講し、心臓マッサージや人工呼吸などの応急手当の基礎知識と実技を学ぶ必要があります。また、AED（自動体外式除細動器）をオフィスに導入し、消防署や赤十字で使用方法を学ぶコースを受講するといいでしょう。